【開催報告】毎日新聞社 メディアケーススタディゼミ＆情報交流会を開催しました（2026年2月24日）

2026年2月24日（火）、毎日新聞東京本社にて「メディアケーススタディゼミ」を開催し、その後、明神丸 竹橋パレスサイドビル店にて情報交流会を実施しました。

ゼミでは、毎日新聞社の経済部部長　三沢 耕平氏、デスクの和田 賢二氏、記者の佐久間 一輝氏に同席いただき、同社の取り組みや経済部の取材体制についてご紹介いただいた後、企業プレゼンをもとに模擬取材と意見交換を行いました。

開催概要

• 開催日時：2026年2月24日（月）16:00～20:00
• メディアケーススタディゼミ会場：毎日新聞東京本社（東京都千代田区一ツ橋1丁目1-1）
• 情報交流会会場：明神丸 パレスサイドビル店

開催内容

毎日新聞の特徴と現在の取り組み

同社は、日本最古の日刊紙として記者の顔が見える報道を重視。近年はポッドキャストや「つながる毎日新聞」、部署横断型の調査報道などデジタル分野も強化しています。
デジタル閲覧データを活用し、記事精度向上のPDCAを回している点も印象的でした。

経済部では、金融政策、AI、気候変動などを重点テーマとし、官庁・民間双方の視点から取材を行っています。

企業プレゼン：株式会社セイエンタプライズ 代表取締役社長 平井 雅也氏

”備える安心を贈る”新しいギフトのカタチ。

25年保存可能な非常食「サバイバルフーズ」のギフトボックスが新登場！

今回のプレゼンでは、賞味期限25年の備蓄食と、新コンセプト「安心を贈るギフトボックス」を取り上げました。

• 国内唯一の25年保存非常食
• 累計3,000万食以上販売
• ギフト用途として発売後1,500個超受注（うち約1,000件が法人）

質疑応答では、「非常食を“備え”ではなく“思いやり”としてどう伝えるか」「インフレ下で意味ある消費としてどう位置づけるか」など、社会的文脈と結びつけた発信の重要性が議論されました。

ゼミの学び

• 消費は“モノ”から“意味”へ移行している
• 「視点（自分→大切な人）」と「時間（今→未来）」の転換が価値を生む
• 記事化には、社会背景と結びついたストーリー設計が不可欠
• 一斉配信（プレスリリース）より、記者との関係構築が重要

情報交流会では、参加者同士が自社広報の課題を共有し、「意味の再定義」や「社会文脈との接続」について活発な意見交換が行われました。

広報PR実践会では今後も、実践型のケーススタディを通じて“記事化される広報”を学ぶ場を提供してまいります。